スターツ出版株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,352 / 3,782	386 / 602	1,417 / 2,040
勤続年数	2,376 / 3,782	157 / 602	1,046 / 2,040
離職率	2,226 / 3,463	277 / 520	1,093 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	82日	8,143	1,756	1,876	1,377	12,902	10,772	358.70円	2,805.78円	120.00円	12.78%	10.67%	83.50%	21.57%	240	6,111,246円	9.5	34.8	0	31	36	13.20%
2024-12-31	85日	8,581	2,338	2,441	1,826	11,981	9,766	475.72円	2,543.70円	110.00円	18.70%	15.25%	81.52%	27.25%	235	6,019,883円	9.4	35.0	0	42	41	17.70%
2023-12-31	87日	8,341	2,273	2,367	1,777	10,587	8,170	463.05円	2,127.97円	60.00円	21.76%	16.79%	77.17%	27.25%	236	6,096,664円	9.3	35.2	0†	0†	11†	0.10%†
2022-12-31	88日	7,023	1,586	1,699	1,167	8,554	6,389	304.07円	1,664.17円	60.00円	18.27%	13.65%	74.70%	22.59%	225	5,425,000円	8.7	35.2	0	16	27	7.40%
2021-12-31	84日	5,592	815	925	566	6,754	5,279	295.06円	2,749.89円	40.00円	10.73%	8.39%	78.16%	14.58%	214	5,210,000円	8.5	35.3	0	41	38	19.10%
2020-12-31	85日	4,434	169	262	173	5,755	4,832	90.34円	2,517.05円	35.00円	3.59%	3.01%	83.96%	3.82%	217	5,160,000円	8.3	35.0	0	17	18	7.90%
2019-12-31	86日	4,902	575	680	415	5,686	4,708	216.17円	2,452.48円	35.00円	8.81%	7.30%	82.80%	11.73%	216	5,220,000円	7.7	34.6	-	-	-	-
2018-12-31	86日	4,708	504	588	377	5,389	4,290	196.46円	2,234.65円	35.00円	8.79%	7.00%	79.60%	10.72%	194	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	85日	4,350	355	436	271	4,954	4,067	141.48円	2,118.61円	30.00円	6.68%	5.48%	82.10%	8.16%	189	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	86日	4,011	346	400	226	4,530	3,692	117.81円	1,923.36円	30.00円	6.13%	4.99%	81.51%	8.63%	174	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。