株式会社文溪堂 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,104 / 3,782	335 / 602	9 / 26
勤続年数	1,687 / 3,782	58 / 602	14 / 26
離職率	1,150 / 3,463	140 / 520	8 / 25

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	12,139	782	853	552	19,874	15,642	86.93円	2,459.27円	39.25円	3.53%	2.78%	78.71%	6.44%	247	6,386,488円	13.6	41.1	1	13	21	6.50%
2025-03-31	84日	12,475	859	934	602	20,011	15,186	94.99円	2,394.08円	46.70円	3.96%	3.01%	75.89%	6.89%	240	6,439,533円	13.7	41.1	1	38	38	18.90%
2024-03-31	87日	12,871	986	1,049	687	19,793	14,833	108.73円	2,344.81円	47.50円	4.63%	3.47%	74.94%	7.67%	242	6,686,986円	14.2	41.7	1	15	15	7.50%
2023-03-31	84日	12,750	1,068	1,126	704	19,567	14,295	111.76円	2,266.15円	51.60円	4.93%	3.60%	73.06%	8.38%	245	6,504,807円	13.8	41.1	1	24	29	12.20%
2022-03-31	85日	13,197	1,153	1,216	774	19,294	13,829	123.21円	2,198.02円	56.20円	5.60%	4.01%	71.68%	8.74%	242	6,033,284円	14.1	41.2	1	45	42	22.10%
2021-03-31	86日	13,049	855	880	151	18,739	13,427	24.18円	2,139.00円	42.05円	1.13%	0.81%	71.65%	6.56%	250	6,161,306円	14.7	41.6	1	57	52	27.10%
2020-03-31	87日	12,410	809	833	553	18,301	13,367	88.35円	2,133.56円	31.50円	4.14%	3.02%	73.04%	6.52%	261	5,945,914円	15.7	41.8	1	37	33	17.50%
2019-03-31	86日	11,969	874	895	581	17,841	13,085	92.79円	2,088.58円	34.00円	4.44%	3.26%	73.34%	7.30%	263	5,720,201円	15.9	41.8	-	-	-	-
2018-03-31	87日	11,731	752	777	506	17,602	12,717	80.88円	2,029.87円	30.45円	3.98%	2.88%	72.25%	6.41%	257	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	11,667	593	624	420	16,867	12,330	66.80円	1,967.99円	23.95円	3.41%	2.50%	73.10%	5.09%	253	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。