古林紙工株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,763 / 3,782	17 / 24	-
勤続年数	731 / 3,782	12 / 24	-
離職率	2,616 / 3,463	23 / 24	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	78日	17,865	432	470	315	20,370	10,825	285.05円	9,011.83円	50.00円	2.91%	1.55%	53.14%	2.42%	527	5,664,000円	17.1	41.2	1	40	34	17.00%
2024-12-31	87日	18,101	189	385	248	20,652	10,241	222.81円	8,434.53円	50.00円	2.42%	1.20%	49.59%	1.04%	548	5,519,000円	17.3	41.4	1	35	28	14.50%
2023-12-31	88日	17,911	590	697	439	19,014	9,449	396.95円	7,821.10円	50.00円	4.65%	2.31%	49.70%	3.30%	542	5,251,000円	17.2	41.0	1	30	15	11.70%
2022-12-31	89日	17,058	468	489	330	17,014	8,577	299.69円	7,111.90円	50.00円	3.86%	1.94%	50.41%	2.75%	567	4,677,000円	16.3	39.7	1	19	15	7.40%
2021-12-31	89日	16,147	169	185	135	17,007	8,430	123.25円	7,083.01円	50.00円	1.61%	0.80%	49.57%	1.05%	583	5,033,000円	15.7	38.9	1	41	32	14.80%
2020-12-31訂正あり	89日	16,799	566	596	11	17,510	8,859	10.68円	7,452.19円	50.00円	0.13%	0.07%	50.59%	3.37%	594	4,888,000円	15.5	38.7	1	4	14	1.70%
2019-12-31訂正あり	87日	14,653	741	758	525	18,705	9,585	481.95円	7,951.39円	50.00円	5.48%	2.81%	51.24%	5.06%	683	4,962,000円	15.2	38.4	1	31	47	12.40%
2019-03-31訂正あり	88日	16,797	695	705	459	18,629	9,245	422.35円	7,588.33円	50.00円	4.97%	2.46%	49.63%	4.14%	662	3,986,000円	16.2	39.3	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	89日	16,839	630	638	409	18,522	8,875	377.79円	7,278.73円	27.50円	4.61%	2.21%	47.92%	3.74%	684	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	90日	16,308	566	542	350	16,896	7,818	31.98円	631.99円	5.00円	4.49%	2.08%	46.27%	3.48%	634	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。