日東製網株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,215 / 3,782	38 / 47	1,814 / 2,040
勤続年数	1,751 / 3,782	38 / 47	750 / 2,040
離職率	731 / 3,463	8 / 42	379 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-04-30	84日	21,600	680	828	534	30,095	7,456	206.21円	2,812.28円	50.00円	7.17%	1.78%	24.77%	3.15%	942	5,155,000円	13.3	42.0	2	9	25	3.60%
2024-04-30	86日	20,899	431	836	546	29,522	6,945	210.88円	2,612.27円	50.00円	7.87%	1.85%	23.52%	2.06%	914	5,060,000円	13.3	41.8	2	3	10	1.40%
2023-04-30	86日	19,300	275	496	50	28,223	6,461	19.58円	2,427.38円	50.00円	0.79%	0.18%	22.90%	1.43%	910	4,828,000円	12.8	41.8	2	47	60	16.90%
2022-04-30	83日	18,373	370	544	190	27,573	6,347	73.45円	2,386.96円	50.00円	3.00%	0.69%	23.02%	2.01%	895	4,867,000円	13.7	42.3	2	21	14	7.70%
2021-04-30	89日	17,680	772	865	419	23,509	6,338	161.88円	2,385.55円	50.00円	6.62%	1.79%	26.96%	4.37%	918	4,850,000円	12.9	42.3	2	7	23	3.00%
2020-04-30	89日	18,347	748	666	282	21,011	6,060	108.94円	2,281.08円	50.00円	4.66%	1.34%	28.84%	4.08%	924	4,869,000円	13.0	42.3	2	27	31	10.50%
2019-04-30	85日	18,767	861	862	607	20,967	5,906	234.25円	2,222.66円	50.00円	10.29%	2.90%	28.17%	4.59%	934	4,833,000円	12.9	43.0	-	-	-	-
2018-04-30	87日	19,011	997	980	718	20,433	5,568	277.04円	2,093.55円	50.00円	12.91%	3.52%	27.25%	5.25%	904	-	-	-	-	-	-	-
2017-04-30訂正あり	88日	17,948	816	758	557	19,635	4,907	215.08円	1,842.95円	40.00円	11.37%	2.84%	24.99%	4.55%	835	-	-	-	-	-	-	-
2016-04-30訂正あり	88日	16,504	1,155	909	594	19,277	4,396	22.90円	164.59円	3.50円	13.51%	3.08%	22.81%	7.00%	817	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。