ＳＵＭＩＮＯＥ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,197 / 3,782	19 / 47	-
勤続年数	130 / 3,782	10 / 47	-
離職率	350 / 3,463	3 / 42	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-05-31	88日	104,791	3,001	2,514	669	94,976	37,163	50.18円	2,354.28円	60.00円	1.80%	0.70%	39.13%	2.86%	2,943	6,268,000円	21.1	44.9	3†	0†	8†	1.10%†
2024-05-31	90日	103,478	3,300	3,668	874	92,199	37,687	132.22円	4,742.69円	70.00円	2.32%	0.95%	40.88%	3.19%	2,812	5,805,000円	19.2	45.3	2†	49†	49†	19.70%†
2023-05-31	91日	94,828	1,294	1,575	320	88,151	34,113	50.55円	4,549.75円	55.00円	0.94%	0.36%	38.70%	1.36%	2,779	5,514,000円	20.4	44.5	2†	0†	6†	0.90%†
2022-05-31	91日	81,713	110	950	281	84,801	33,448	44.44円	4,470.49円	70.00円	0.84%	0.33%	39.44%	0.13%	2,640	5,380,000円	19.0	44.4	2	24	29	10.30%
2021-05-31	88日	79,702	1,049	1,211	409	83,669	32,956	64.84円	4,438.67円	35.00円	1.24%	0.49%	39.39%	1.32%	2,724	5,216,000円	19.5	44.4	2	12	0	5.30%
2020-05-31	89日	91,512	1,557	1,323	142	86,272	32,582	21.88円	4,438.11円	50.00円	0.44%	0.16%	37.77%	1.70%	2,822	5,518,000円	18.2	43.5	2	12	21	5.40%
2019-05-31	90日	98,617	3,118	2,956	467	87,975	35,271	65.36円	4,469.04円	70.00円	1.32%	0.53%	40.09%	3.16%	2,899	5,655,000円	18.4	43.7	-	-	-	-
2018-05-31訂正あり	91日	97,872	2,247	2,358	1,083	92,182	38,541	143.66円	4,515.26円	38.50円	2.81%	1.17%	41.81%	2.30%	2,850	-	-	-	-	-	-	-
2017-05-31	91日	96,038	1,297	1,364	26	90,254	37,398	0.35円	441.23円	7.00円	0.07%	0.03%	41.44%	1.35%	2,830	-	-	-	-	-	-	-
2016-05-31訂正あり	153日	97,529	2,553	2,883	245	86,878	37,178	3.25円	441.61円	7.00円	0.66%	0.28%	42.79%	2.62%	2,786	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。