東海染工株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,504 / 3,782	43 / 47	98 / 106
勤続年数	114 / 3,782	9 / 47	8 / 106
離職率	1,118 / 3,463	10 / 42	27 / 99

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	13,783	163	310	202	14,916	9,303	64.01円	2,499.77円	25.00円	2.17%	1.35%	62.37%	1.19%	811	4,707,000円	21.3	45.4	2†	10†	0†	6.30%†
2025-03-31	91日	14,347	419	569	311	14,892	8,588	98.75円	2,270.22円	25.00円	3.63%	2.09%	57.67%	2.93%	782	4,937,000円	19.7	44.4	2	54	45	27.90%
2024-03-31	89日	13,215	42	135	129	14,553	8,009	41.11円	2,165.52円	20.00円	1.62%	0.89%	55.04%	0.33%	777	4,877,000円	21.0	45.5	2	33	24	16.60%
2023-03-31	91日	13,057	51	189	-100	13,938	7,316	-31.77円	1,973.35円	20.00円	-1.38%	-0.72%	52.49%	0.40%	804	4,794,000円	21.0	44.6	2	10	5	5.70%
2022-03-31	91日	11,142	73	115	48	13,384	7,155	14.96円	1,926.77円	20.00円	0.68%	0.36%	53.46%	0.66%	806	4,830,000円	20.2	45.0	2	0	9	1.00%
2021-03-31	89日	10,624	-148	-69	-174	12,907	6,860	-53.67円	1,862.61円	20.00円	-2.54%	-1.35%	53.15%	-1.40%	840	4,496,000円	20.2	45.2	3	76	48	32.60%
2020-03-31	90日	14,010	617	604	-551	13,927	7,195	-168.52円	1,896.36円	20.00円	-7.66%	-3.96%	51.67%	4.41%	912	5,080,000円	20.5	46.5	3	33	24	14.30%
2019-03-31	89日	14,507	752	806	409	14,746	8,046	122.86円	2,136.20円	45.00円	5.09%	2.78%	54.57%	5.19%	943	5,273,000円	20.3	46.1	-	-	-	-
2018-03-31	90日	14,858	902	939	436	15,339	8,121	130.95円	2,188.02円	45.00円	5.38%	2.85%	52.95%	6.08%	948	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	15,825	1,148	1,160	716	14,870	7,473	21.09円	203.62円	4.50円	9.58%	4.82%	50.26%	7.26%	926	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。