株式会社トーア紡コーポレーション

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,700 / 3,782	9 / 47	-
勤続年数	511 / 3,782	20 / 47	-
離職率	421 / 3,463	4 / 42	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	85日	17,471	570	731	656	34,309	13,975	74.51円	1,583.15円	14.00円	4.69%	1.91%	40.73%	3.26%	414	6,803,247円	18.0	48.0	1†	0†	5†	1.40%†
2024-12-31訂正あり	90日	18,419	687	857	799	34,842	13,427	90.73円	1,530.57円	13.00円	5.95%	2.29%	38.54%	3.73%	456	6,963,884円	18.0	47.0	1	6	10	11.20%
2023-12-31訂正あり	89日	19,042	742	811	573	34,455	12,540	64.29円	1,405.16円	12.00円	4.57%	1.66%	36.40%	3.90%	456	6,832,736円	19.0	48.0	1	23	14	30.50%
2022-12-31訂正あり	90日	17,000	516	528	269	32,911	11,746	30.18円	1,316.22円	11.00円	2.29%	0.82%	35.69%	3.04%	452	6,825,073円	19.0	47.0	1†	0†	2†	1.00%†
2021-12-31訂正あり	90日	15,532	358	417	258	31,488	11,368	29.02円	1,273.80円	15.00円	2.27%	0.82%	36.10%	2.30%	447	6,287,624円	17.0	45.0	1†	0†	9†	1.20%†
2020-12-31訂正あり	90日	14,752	270	297	184	31,248	10,822	20.65円	1,212.54円	10.00円	1.70%	0.59%	34.63%	1.83%	449	6,028,887円	18.0	46.0	1	3	1	5.50%
2019-12-31	90日	18,669	390	351	165	31,120	11,172	18.61円	1,251.76円	20.00円	1.48%	0.53%	35.90%	2.09%	472	6,438,199円	17.0	45.0	-	-	-	-
2018-12-31	88日	19,374	371	335	248	31,342	11,150	27.89円	1,249.35円	20.00円	2.22%	0.79%	35.58%	1.91%	486	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	89日	19,399	472	416	268	32,434	11,664	30.13円	1,306.99円	20.00円	2.30%	0.83%	35.96%	2.43%	492	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	90日	18,950	575	488	266	32,367	11,422	29.88円	1,279.87円	20.00円	2.33%	0.82%	35.29%	3.03%	500	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。