株式会社ピエトロ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,072 / 3,782	97 / 123	-
勤続年数	2,442 / 3,782	110 / 123	-
離職率	2,424 / 3,463	84 / 115	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31訂正あり	83日	12,146	197	53	-32	14,322	6,210	-4.77円	896.47円	24.00円	-0.53%	-0.23%	43.36%	1.62%	315	5,320,000円	9.0	37.0	0	45	54	14.90%
2025-03-31	88日	11,135	177	160	57	10,271	6,358	8.38円	920.60円	24.00円	0.91%	0.56%	61.90%	1.59%	308	5,303,000円	9.0	36.0	0†	0†	14†	0.10%†
2024-03-31	88日	10,096	218	201	109	10,583	6,429	17.38円	933.71円	24.00円	1.71%	1.04%	60.75%	2.16%	297	5,006,000円	8.0	37.0	0	57	60	19.80%
2023-03-31	87日	9,108	-75	-81	-399	8,832	5,057	-66.00円	834.57円	24.00円	-7.90%	-4.52%	57.27%	-0.83%	293	4,939,000円	8.0	36.0	0	77	96	28.60%
2022-03-31訂正あり	88日	8,540	353	369	165	9,179	5,530	27.11円	915.61円	24.00円	2.99%	1.80%	60.25%	4.14%	276	4,862,000円	9.0	37.0	0	15	35	6.30%
2021-03-31訂正あり	86日	9,869	585	575	320	9,399	5,642	52.44円	921.67円	23.00円	5.68%	3.41%	60.03%	5.93%	255	4,756,000円	9.0	37.0	0	0	26	0.10%
2020-03-31訂正あり	91日	9,548	486	477	221	8,886	5,412	36.35円	887.46円	21.00円	4.09%	2.49%	60.91%	5.10%	232	4,709,000円	9.0	36.0	0	32	38	14.80%
2019-03-31訂正あり	87日	9,683	538	530	288	8,837	5,320	47.46円	875.76円	21.00円	5.42%	3.26%	60.20%	5.56%	227	4,612,000円	9.0	35.0	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	88日	9,618	518	510	284	8,979	5,141	45.86円	846.40円	20.00円	5.54%	3.17%	57.26%	5.39%	198	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	9,825	496	474	469	9,619	5,287	76.43円	845.10円	20.00円	8.88%	4.88%	54.97%	5.05%	197	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。