株式会社ダイショー

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,195 / 3,782	103 / 123	1,801 / 2,040
勤続年数	1,687 / 3,782	83 / 123	722 / 2,040
離職率	2,173 / 3,463	76 / 115	1,066 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	27,489	680	666	455	20,440	10,089	47.15円	1,045.30円	21.00円	4.51%	2.23%	49.36%	2.47%	691	5,179,604円	13.6	38.8	2	85	101	12.80%
2025-03-31	91日	26,241	656	673	458	18,705	9,799	47.48円	1,015.25円	18.00円	4.67%	2.45%	52.39%	2.50%	677	5,239,035円	13.9	39.1	2	86	77	12.80%
2024-03-31	89日	25,351	890	901	599	16,393	9,538	62.06円	988.12円	18.00円	6.28%	3.65%	58.18%	3.51%	688	5,015,131円	13.7	39.1	1	78	60	11.20%
2023-03-31	91日	23,374	484	497	310	15,352	9,090	32.21円	941.79円	18.00円	3.41%	2.02%	59.21%	2.07%	707	4,899,138円	13.2	38.3	1	44	51	6.50%
2022-03-31	91日	22,673	861	870	561	15,664	8,949	58.21円	927.13円	18.00円	6.27%	3.58%	57.13%	3.80%	702	4,949,821円	12.8	38.3	1	72	70	10.40%
2021-03-31	91日	22,399	798	827	533	15,115	8,574	55.27円	888.30円	18.00円	6.22%	3.53%	56.73%	3.56%	705	4,879,115円	12.5	37.9	1	48	55	7.10%
2020-03-31	90日	21,105	555	618	404	14,209	8,188	41.92円	848.28円	18.00円	4.93%	2.84%	57.63%	2.63%	700	4,727,752円	12.1	37.6	1	48	71	7.30%
2019-03-31	89日	20,572	506	523	326	13,669	7,936	33.82円	822.17円	18.00円	4.11%	2.38%	58.06%	2.46%	678	4,717,028円	12.0	37.6	-	-	-	-
2018-03-31	90日	20,461	611	616	395	13,973	7,808	41.02円	808.92円	18.00円	5.07%	2.83%	55.88%	2.99%	664	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	19,692	462	462	296	13,349	7,575	30.69円	784.76円	18.00円	3.91%	2.22%	56.74%	2.35%	644	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。