株式会社大森屋 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,582 / 3,782	77 / 123	-
勤続年数	913 / 3,782	41 / 123	-
離職率	374 / 3,463	13 / 115	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-09-30	83日	16,511	-66	-98	-73	23,556	11,528	-14.76円	2,314.58円	10.00円	-0.64%	-0.31%	48.94%	-0.40%	152	5,875,000円	16.5	46.8	2†	0†	5†	1.20%†
2024-09-30	84日	16,305	269	273	179	15,706	11,658	35.82円	2,330.84円	15.00円	1.54%	1.15%	74.23%	1.65%	150	5,779,000円	15.8	46.0	2	0	12	1.40%
2023-09-30	82日	14,239	374	391	244	14,837	11,547	48.59円	2,295.01円	15.00円	2.12%	1.65%	77.83%	2.63%	139	5,724,000円	16.3	45.5	1	15	16	12.20%
2022-09-30	82日	14,165	550	582	681	14,778	11,278	135.35円	2,241.51円	20.00円	6.04%	4.61%	76.32%	3.89%	141	5,545,000円	16.5	45.4	1	2	9	2.50%
2021-09-30	83日	17,904	470	484	331	13,927	10,693	65.63円	2,125.18円	15.00円	3.10%	2.38%	76.78%	2.63%	134	5,527,000円	16.7	45.4	1	4	8	4.30%
2020-09-30	83日	18,060	342	351	183	13,081	10,461	36.24円	2,062.83円	15.00円	1.76%	1.40%	79.97%	1.90%	131	5,413,000円	16.7	45.2	1	1	3	1.90%
2019-09-30	81日	18,470	361	370	232	12,907	10,343	45.79円	2,039.49円	15.00円	2.25%	1.80%	80.13%	1.96%	130	5,575,000円	16.2	44.3	-	-	-	-
2018-09-30	82日	17,786	448	451	632	14,422	10,258	124.61円	2,022.68円	15.00円	6.16%	4.38%	71.12%	2.52%	126	-	-	-	-	-	-	-
2017-09-30	82日	16,672	205	214	90	12,462	9,711	17.81円	1,914.66円	15.00円	0.93%	0.72%	77.93%	1.23%	120	-	-	-	-	-	-	-
2016-09-30	82日	16,539	170	183	114	12,154	9,642	22.61円	1,901.07円	15.00円	1.19%	0.94%	79.34%	1.03%	122	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。