株式会社デルソーレ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,964 / 3,782	90 / 123	1,702 / 2,040
勤続年数	1,572 / 3,782	76 / 123	667 / 2,040
離職率	1,716 / 3,463	53 / 115	842 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	77日	14,620	430	375	212	10,245	6,230	23.82円	699.63円	12.00円	3.40%	2.07%	60.81%	2.94%	241	5,449,000円	14.0	44.0	2	23	16	9.80%
2025-03-31	87日	15,403	561	539	-422	10,244	6,120	-47.48円	687.27円	15.00円	-6.91%	-4.13%	59.74%	3.64%	250	5,266,000円	13.4	43.7	2	4	9	2.50%
2024-03-31	87日	17,784	1,220	1,267	599	10,737	6,632	67.32円	744.76円	12.00円	9.04%	5.58%	61.77%	6.86%	247	5,061,000円	12.9	43.4	2	32	19	12.80%
2023-03-31	90日	16,893	417	515	302	11,029	6,081	33.74円	682.96円	10.00円	4.98%	2.75%	55.14%	2.47%	262	4,886,000円	12.2	43.3	3	97	68	33.90%
2022-03-31	85日	15,458	538	998	641	10,629	5,966	70.48円	655.31円	12.00円	10.75%	6.04%	56.13%	3.48%	294	4,740,000円	12.4	44.6	3	42	29	14.40%
2021-03-31	84日	16,630	499	613	251	10,659	5,420	27.61円	595.35円	10.00円	4.64%	2.36%	50.85%	3.00%	310	4,682,000円	11.9	44.2	2	25	14	8.30%
2020-03-31	87日	17,819	918	933	512	11,299	5,274	56.28円	579.32円	12.00円	9.71%	4.53%	46.68%	5.16%	323	4,808,000円	11.1	43.2	2	33	32	10.90%
2019-03-31	89日	17,558	780	794	499	10,870	4,878	54.89円	535.76円	12.00円	10.24%	4.60%	44.88%	4.44%	326	4,760,000円	10.8	43.2	-	-	-	-
2018-03-31	90日	16,893	658	660	254	10,665	4,475	27.91円	491.59円	10.00円	5.68%	2.38%	41.97%	3.90%	311	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	16,426	957	944	371	9,578	4,310	40.79円	473.46円	10.00円	8.61%	3.88%	45.01%	5.83%	320	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。