マルサンアイ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,857 / 3,782	57 / 123	42 / 106
勤続年数	656 / 3,782	26 / 123	25 / 106
離職率	2,280 / 3,463	81 / 115	69 / 99

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-09-20	81日	32,872	857	858	712	27,022	7,017	315.71円	3,130.92円	50.00円	10.16%	2.64%	25.97%	2.61%	439	6,641,467円	17.4	42.0	2	44	41	13.60%
2024-09-20	83日	33,157	1,147	1,112	828	26,911	6,480	363.31円	2,840.51円	50.00円	12.79%	3.08%	24.08%	3.46%	444	6,150,070円	17.6	41.9	2	47	32	13.80%
2023-09-20	85日	30,950	-280	-256	-898	25,645	5,670	-393.71円	2,485.54円	30.00円	-15.84%	-3.50%	22.11%	-0.90%	452	5,957,744円	17.2	41.3	1	12	11	3.80%
2022-09-20	86日	30,699	236	257	142	27,197	6,634	62.55円	2,907.83円	30.00円	2.15%	0.52%	24.39%	0.77%	453	5,946,569円	16.5	40.6	1	12	21	3.80%
2021-09-20	87日	30,091	379	406	177	25,963	6,531	77.65円	2,862.11円	30.00円	2.71%	0.68%	25.16%	1.26%	444	5,975,268円	16.3	40.2	1	44	61	13.80%
2020-09-20	82日	29,466	914	920	715	25,855	6,496	313.81円	2,837.72円	70.00円	11.02%	2.77%	25.13%	3.10%	426	6,118,980円	17.4	40.7	1	36	36	11.20%
2019-09-20	83日	27,373	388	387	889	24,052	5,956	389.68円	2,600.54円	60.00円	14.93%	3.70%	24.76%	1.42%	421	6,087,560円	17.5	40.8	-	-	-	-
2018-09-20	85日	26,340	379	414	1,146	23,475	5,276	502.47円	2,304.05円	60.00円	21.73%	4.88%	22.48%	1.44%	408	-	-	-	-	-	-	-
2017-09-20	85日	25,345	710	922	413	23,944	4,203	180.90円	1,834.62円	60.00円	9.83%	1.73%	17.55%	2.80%	381	-	-	-	-	-	-	-
2016-09-20	86日	24,238	748	531	314	18,429	3,892	137.19円	1,682.49円	30.00円	8.09%	1.71%	21.12%	3.09%	361	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。