井村屋グループ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,077 / 3,782	63 / 123	6 / 19
勤続年数	1,640 / 3,782	79 / 123	11 / 19
離職率	325 / 3,463	10 / 115	2 / 18

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31訂正あり	77日	53,723	3,200	3,533	2,389	43,326	25,031	186.71円	1,956.05円	38.00円	9.55%	5.51%	57.78%	5.96%	964	6,412,709円	13.8	38.5	0	0	2	1.00%
2025-03-31	81日	51,121	3,005	3,169	2,198	36,677	22,123	168.31円	1,728.61円	36.00円	9.94%	5.99%	60.32%	5.88%	952	6,022,490円	13.2	38.4	0†	0†	8†	0.20%†
2024-03-31	85日	48,222	2,537	2,904	1,930	38,090	21,005	147.56円	1,603.89円	31.00円	9.19%	5.07%	55.15%	5.26%	944	5,770,613円	12.5	37.4	0	2	2	5.80%
2023-03-31	88日	44,685	1,992	2,284	1,611	34,107	18,684	123.15円	1,425.61円	28.00円	8.62%	4.72%	54.78%	4.46%	931	5,270,990円	11.9	35.4	0†	24†	20†	構造変動流出52.7%
2022-03-31	81日	42,151	1,704	2,075	1,473	29,422	17,392	112.59円	1,325.83円	26.00円	8.47%	5.01%	59.11%	4.04%	964	5,324,064円	13.9	38.5	0	3	6	6.60%
2021-03-31	86日	42,152	753	921	657	29,469	16,248	50.23円	1,235.98円	24.00円	4.05%	2.23%	55.14%	1.79%	984	4,858,536円	14.4	38.2	0	10	7	21.80%
2020-03-31	80日	42,309	359	427	137	29,407	15,424	10.52円	1,173.43円	24.00円	0.89%	0.47%	52.45%	0.85%	961	5,084,299円	14.2	37.6	0	5	6	12.20%
2019-03-31訂正あり	85日	45,108	1,413	1,562	1,256	34,676	15,798	96.01円	1,205.16円	24.00円	7.95%	3.62%	45.56%	3.13%	944	5,446,096円	14.5	37.5	-	-	-	-
2018-03-31	83日	45,061	1,490	1,495	1,112	33,359	15,185	90.50円	1,158.13円	24.00円	7.32%	3.33%	45.52%	3.31%	923	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	84日	41,997	1,232	1,306	716	26,175	11,324	59.64円	946.60円	22.00円	6.33%	2.74%	43.27%	2.93%	917	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。