鳥越製粉株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,066 / 3,782	96 / 123	25 / 40
勤続年数	656 / 3,782	26 / 123	5 / 40
離職率	2,566 / 3,463	87 / 115	29 / 36

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	85日	26,250	1,311	1,653	1,132	46,473	36,794	48.62円	1,578.06円	49.00円	3.08%	2.44%	79.17%	5.00%	354	5,326,849円	17.4	42.9	2	35	35	16.50%
2024-12-31	87日	26,168	1,063	1,401	950	45,396	35,936	40.81円	1,542.32円	41.00円	2.64%	2.09%	79.16%	4.06%	354	5,141,979円	18.0	43.4	2	25	20	11.50%
2023-12-31	88日	26,385	1,061	1,383	966	42,305	34,482	41.51円	1,480.22円	17.00円	2.80%	2.28%	81.51%	4.02%	360	5,313,373円	17.8	43.1	1	26	20	11.40%
2022-12-31	89日	24,403	1,232	1,496	931	41,593	33,543	40.04円	1,440.19円	15.00円	2.78%	2.24%	80.65%	5.05%	369	5,118,469円	17.5	42.5	1	64	37	24.60%
2021-12-31	89日	22,700	964	1,196	831	40,013	31,908	35.74円	1,369.90円	14.00円	2.61%	2.08%	79.74%	4.25%	382	4,992,667円	17.0	41.7	1	7	10	3.00%
2020-12-31	89日	21,870	736	977	527	38,983	31,895	22.68円	1,369.21円	14.00円	1.66%	1.35%	81.82%	3.37%	376	4,819,060円	16.5	41.0	1	14	21	5.90%
2019-12-31	87日	22,321	1,198	1,423	1,007	40,568	32,578	43.29円	1,398.44円	14.00円	3.09%	2.48%	80.31%	5.37%	324	5,047,194円	16.5	40.8	-	-	-	-
2018-12-31	87日	22,628	1,287	1,487	1,122	40,387	31,663	48.22円	1,359.08円	14.00円	3.54%	2.78%	78.40%	5.69%	325	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	21,922	1,537	1,725	1,178	40,320	32,035	50.64円	1,375.02円	15.00円	3.68%	2.92%	79.45%	7.01%	369	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	21,863	1,327	1,494	973	38,964	30,430	41.83円	1,306.00円	13.00円	3.20%	2.50%	78.10%	6.07%	354	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。