六甲バター株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,114 / 3,782	66 / 123	-
勤続年数	1,327 / 3,782	65 / 123	-
離職率	639 / 3,463	18 / 115	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	84日	43,293	1,435	1,327	1,485	60,942	33,325	76.26円	1,710.52円	20.00円	4.46%	2.44%	54.68%	3.32%	726	6,378,250円	15.0	40.0	2	13	24	2.90%
2024-12-31	86日	42,924	1,865	1,957	1,041	51,403	30,863	53.44円	1,584.13円	20.00円	3.37%	2.03%	60.04%	4.35%	495	6,445,753円	14.6	39.7	2	44	64	9.60%
2023-12-31	88日	44,296	626	652	446	50,985	30,096	22.91円	1,544.75円	25.00円	1.48%	0.87%	59.03%	1.41%	477	6,005,174円	15.0	40.5	2	2	11	0.70%
2022-12-31	88日	41,924	345	359	219	51,421	29,233	11.29円	1,500.41円	20.00円	0.75%	0.43%	56.85%	0.82%	469	6,074,223円	14.4	40.3	2	23	28	5.40%
2021-12-31	88日	55,073	2,366	2,232	2,271	54,209	29,696	116.59円	1,524.18円	20.00円	7.65%	4.19%	54.78%	4.30%	466	6,367,699円	14.0	40.8	2	13	17	3.20%
2020-12-31	84日	54,948	1,940	1,667	956	56,995	27,744	49.11円	1,423.99円	20.00円	3.45%	1.68%	48.68%	3.53%	464	6,108,286円	13.4	41.2	2	29	29	6.60%
2019-12-31	86日	53,947	2,234	2,181	980	57,523	27,204	50.31円	1,396.25円	20.00円	3.60%	1.70%	47.29%	4.14%	466	6,070,813円	12.9	40.4	-	-	-	-
2018-12-31	87日	52,672	4,358	4,324	2,935	47,351	26,642	150.67円	1,367.42円	25.00円	11.02%	6.20%	56.26%	8.27%	442	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	49,374	4,871	4,886	3,330	46,361	24,309	170.95円	1,247.65円	20.00円	13.70%	7.18%	52.43%	9.87%	434	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	88日	47,115	5,197	5,205	3,431	33,523	21,139	173.89円	1,084.91円	20.00円	16.23%	10.23%	63.06%	11.03%	426	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。