日本電技株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	328 / 3,782	35 / 147	248 / 2,040
勤続年数	809 / 3,782	50 / 147	339 / 2,040
離職率	589 / 3,463	22 / 143	308 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	46,371	11,821	12,126	8,442	61,099	46,857	132.49円	735.21円	160.00円	18.02%	13.82%	76.69%	25.49%	989	9,466,928円	16.9	42.0	5	17	73	2.50%
2025-03-31	86日	43,061	9,120	9,307	6,414	52,886	39,495	402.83円	2,480.06円	163.00円	16.24%	12.13%	74.68%	21.18%	939	10,020,054円	17.2	42.2	5	24	72	3.40%
2024-03-31	88日	38,894	6,248	6,324	4,672	46,021	34,460	585.83円	4,329.50円	184.00円	13.56%	10.15%	74.88%	16.06%	897	9,715,472円	17.5	42.3	5	26	47	3.70%
2023-03-31	90日	34,308	4,502	4,613	3,167	43,290	31,077	395.48円	3,879.63円	152.00円	10.19%	7.32%	71.79%	13.12%	882	8,289,928円	17.3	42.0	4†	0†	14†	0.40%†
2022-03-31	90日	31,669	4,074	4,139	3,029	38,571	28,865	378.40円	3,604.56円	114.00円	10.49%	7.85%	74.84%	12.86%	875	9,083,611円	16.4	41.0	3	16	35	2.40%
2021-03-31	91日	34,079	4,584	4,660	3,324	37,628	26,658	415.28円	3,329.81円	125.00円	12.47%	8.83%	70.85%	13.45%	858	9,239,002円	16.0	40.6	3	43	67	5.80%
2020-03-31	90日	31,298	4,425	4,464	3,184	38,543	23,904	397.82円	2,986.75円	119.00円	13.32%	8.26%	62.02%	14.14%	798	8,521,318円	16.0	40.3	3	38	50	5.20%
2019-03-31	89日	28,308	3,174	3,233	2,232	33,920	21,538	278.99円	2,691.09円	94.00円	10.37%	6.58%	63.50%	11.21%	789	7,808,281円	15.7	40.0	-	-	-	-
2018-03-31	90日	27,160	2,767	2,831	2,056	30,533	19,927	256.04円	2,489.73円	77.00円	10.32%	6.74%	65.26%	10.19%	775	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	91日	27,652	2,906	2,957	2,022	28,550	18,655	249.98円	2,306.39円	75.00円	10.84%	7.08%	65.34%	10.51%	755	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。