太洋基礎工業株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,188 / 3,782	123 / 147	-
勤続年数	1,444 / 3,782	94 / 147	-
離職率	348 / 3,463	13 / 143	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-01-31	81日	14,511	551	616	462	12,444	9,497	232.19円	4,758.43円	60.00円	4.87%	3.72%	76.32%	3.80%	221	6,275,000円	14.6	45.7	2†	0†	3†	1.10%†
2025-01-31	83日	13,482	170	244	229	11,530	8,842	115.51円	4,445.16円	50.00円	2.60%	1.99%	76.68%	1.26%	220	6,067,000円	13.6	45.6	2	10	17	5.90%
2024-01-31	84日	14,571	225	314	212	11,640	8,715	107.96円	4,381.32円	35.00円	2.44%	1.82%	74.87%	1.55%	216	5,927,000円	13.5	45.3	2†	3†	0†	2.30%†
2023-01-31	83日	14,709	797	941	613	12,171	8,619	889.69円	12,218.27円	100.00円	7.12%	5.04%	70.82%	5.42%	221	5,831,000円	12.4	45.1	2	32	28	15.20%
2022-01-31	84日	12,933	575	655	474	10,556	7,868	694.01円	11,466.03円	100.00円	6.02%	4.49%	74.54%	4.45%	227	5,772,000円	12.3	44.8	2	3	5	2.50%
2021-01-31	82日	-	-	-	-	-	-	-	10,967.58円	100.00円	-	-	-	-	228	5,725,000円	11.6	44.6	2	9	17	4.70%
2020-01-31訂正あり	87日	-	-	-	-	-	-	-	10,568.50円	100.00円	-	-	-	-	221	5,676,000円	11.4	43.3	-	-	-	-
2019-01-31	84日	10,750	434	491	351	9,119	6,831	501.85円	9,752.90円	100.00円	5.15%	3.86%	74.91%	4.04%	208	-	-	-	-	-	-	-
2018-01-31	85日	12,182	434	520	324	9,577	6,675	92.55円	1,905.36円	20.00円	4.86%	3.39%	69.70%	3.56%	196	-	-	-	-	-	-	-
2017-01-31	86日	9,521	505	599	400	8,961	6,307	114.40円	1,799.73円	15.00円	6.36%	4.47%	70.38%	5.31%	192	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。