株式会社富士ピー・エス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	828 / 3,782	74 / 147	-
勤続年数	1,080 / 3,782	68 / 147	-
離職率	2,049 / 3,463	109 / 143	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	32,230	1,588	1,476	993	35,613	13,143	56.23円	744.03円	22.00円	7.56%	2.79%	36.91%	4.93%	491	7,956,439円	15.9	44.2	4	48	49	11.90%
2025-03-31	79日	33,771	885	851	2,187	37,756	12,308	123.27円	697.26円	13.00円	17.77%	5.79%	32.60%	2.62%	493	6,685,506円	16.0	44.0	4	16	26	4.60%
2024-03-31	85日	28,566	564	550	415	33,669	10,407	23.38円	585.33円	11.00円	3.99%	1.23%	30.91%	1.97%	484	6,313,416円	15.8	44.0	3	50	42	12.00%
2023-03-31	83日	26,843	221	226	123	28,791	9,928	6.96円	559.42円	9.00円	1.24%	0.43%	34.48%	0.82%	500	6,351,483円	15.6	43.6	3†	105†	111†	24.50%†
2022-03-31	84日	27,301	1,048	1,111	775	27,786	9,830	43.71円	553.89円	9.00円	7.88%	2.79%	35.38%	3.84%	485	6,866,420円	17.1	43.2	3†	0†	11†	0.80%†
2021-03-31	84日	27,693	1,767	1,730	1,327	25,046	9,314	74.89円	525.28円	12.00円	14.25%	5.30%	37.19%	6.38%	431	7,209,074円	15.5	43.8	4	35	50	9.10%
2020-03-31	83日	27,979	935	925	647	24,083	8,196	36.53円	462.44円	9.00円	7.89%	2.69%	34.03%	3.34%	433	6,537,610円	15.9	44.1	4	31	47	8.50%
2019-03-31	85日	27,863	917	887	594	21,911	7,766	33.52円	438.27円	10.00円	7.65%	2.71%	35.44%	3.29%	420	6,231,615円	16.3	44.4	-	-	-	-
2018-03-31	82日	27,361	760	753	763	21,418	7,390	43.09円	417.05円	9.00円	10.32%	3.56%	34.50%	2.78%	405	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	83日	21,650	543	520	534	19,865	6,792	30.17円	383.32円	8.00円	7.86%	2.69%	34.19%	2.51%	383	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。