徳倉建設株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	658 / 3,782	66 / 147	-
勤続年数	615 / 3,782	44 / 147	-
離職率	419 / 3,463	14 / 143	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	87日	68,177	2,905	3,100	2,265	53,271	22,924	1,087.60円	10,876.96円	200.00円	9.88%	4.25%	43.03%	4.26%	808	8,315,000円	17.6	46.4	6†	0†	24†	1.40%†
2025-03-31	88日	71,516	1,553	1,646	1,352	53,003	19,860	652.96円	9,531.31円	180.00円	6.81%	2.55%	37.47%	2.17%	788	7,000,000円	17.6	47.0	6	9	28	3.90%
2024-03-31	88日	63,691	1,616	1,717	1,163	49,827	19,110	555.34円	9,214.09円	150.00円	6.09%	2.33%	38.35%	2.54%	791	7,000,000円	17.8	47.4	6	1	27	2.00%
2023-03-31	90日	58,523	609	649	590	44,917	17,642	282.68円	8,408.24円	150.00円	3.34%	1.31%	39.28%	1.04%	776	7,000,000円	18.2	47.9	7	30	44	9.60%
2022-03-31	90日	66,965	2,593	2,607	1,679	44,502	17,059	806.45円	8,157.64円	150.00円	9.84%	3.77%	38.33%	3.87%	775	7,000,000円	18.9	48.2	6†	0†	18†	1.60%†
2021-03-31	90日	54,460	2,558	2,586	1,716	42,183	15,639	833.48円	7,496.08円	120.00円	10.97%	4.07%	37.07%	4.70%	755	7,000,000円	18.7	47.6	6†	0†	19†	1.70%†
2020-03-31訂正あり	87日	57,098	2,296	2,268	1,321	43,552	13,621	642.02円	6,650.89円	100.00円	9.70%	3.03%	31.28%	4.02%	758	6,000,000円	18.4	47.9	6	9	31	4.60%
2019-03-31	88日	55,715	2,084	2,094	1,412	41,127	12,726	686.02円	6,225.09円	100.00円	11.10%	3.43%	30.94%	3.74%	694	6,000,000円	19.1	48.7	-	-	-	-
2018-03-31	89日	47,712	1,049	861	2,801	36,256	11,649	1,360.76円	5,713.23円	80.00円	24.05%	7.73%	32.13%	2.20%	682	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	42,984	1,148	1,168	1,063	29,791	8,593	51.67円	420.50円	8.00円	12.38%	3.57%	28.84%	2.67%	597	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。